フランクフルトは小反落。動いているCMEのナスダック100、S&Pは小幅高水準で推移しています。
バイアスもシート通り強い傾向を示していますが、一方で今日の引けで東京市場ではMSCI標準指数の銘柄入れ替えに伴って約970億円の売り需要が見込まれています。
MSCI指数における日本株の割合は8.81%から8.72%に低下します。
全体圧力は、約970億円規模の予定。
また、自民・公明が週内にも内閣不信任案提出した場合、小沢氏が同調する姿勢を示唆。
月末最終日の31日の需給要因がどちらに振れるか、十分に確認して無理をせず冷静にチャンスを待ちましょう。
ダマシ、ノイズ回避に有効なセットアップ方法を追加
掲題の通り、特記事項を追加しました。
詳しくはユーザー専用ページをご確認ください。
MSCI、標準指数から日本株20銘柄を削除(新規組み入れなし)
MSCI、標準指数から日本株20銘柄を削除。
削除銘柄は以下の通り。新規組み入れはありません。
【削除銘柄】
キャノンMJ(8060)、DOWA(5714)、フジHD(4676)、阪急阪神(9042)、伊藤園(2593)、松井(8628)、三井金(5706)、ミツミ(6767)、日産化(4021)、日清紡HD(3105)、オービック(4684)、札幌北洋HD(8328)、サッポロHD(2501)、池田泉州HD(8714)、七十七(8341)、新光電工(6967)、トクヤマ(4043)、東京製鉄(5423)、東建物(8804)、ユニー(8270)
GSも中国株の”Over weight”を継続する一方で日本株については”Under weight”へ引き下げたと伝わっています。
中国のインフレ率は顕著なものとなっていますが、近いうちにピークに達する楽観的な見方のようです。
3.11東日本大震災後の日経平均株価
3月11日の大地震発生からもう30営業日以上が経過していますが、下記のチャートのよう地震発生後の翌週に最大の急落相場となった後は急激にリバウンドしています。
しかし1万円の大台回復には至っておらず、原発問題がやはり尾を引いているのかBOX相場が続いております。
むしろさらなる余震や災害を警戒すればもっと下がってもおかしくないはずの状況で、9,000円台を維持していることは逆に驚きでもあります。

日経平均が急落するとむしろ利益を出している投資家も多いでしょう。
これだけネットトレーディングが普及している現在、自由に売り仕掛けもできる日経225やFXなどのデリバティブでしっかりリスクヘッジを行う個人投資家も増えてきました。デリバティブの世界では急落する時こそ利益を上がるパターンが多いのです。
むしろ相場が激しく上下するということは、それだけ収益機会が増大するということです。
リーマンショック時に続き、サーキットブレーカーも発動する非常事態もありましたが、リーマンショック時に大多数の投資家が経験済みであり、至って平穏そのものでした。この原発危機の中にあっても日経平均先物がストップ安になることはありませんでした。
それだけ指数先物の流動性の高さを改めて再確認した機会ともいえます。
まるで新興株のように、この銘柄がストップ安で張り付くなど本来は考えられないことです。
東電株は震災後、4日連日で寄り付かずストップ安をつけた後、復旧作業に一喜一憂しながらストップ高になったり売られたりを繰り返し、再び下落しています。

まさに仕手株のような動きで完全にマネーゲームの対象となっています。
まるで一時期の新興株のように軽々と上へ下へと張り付いています。
値幅も十分ありますしデイトレには向くかもしれませんが、持ち越しをしないことを前提にしても突発的な事故で場中にストップ安となり、張り付いてしまうこともありえますから、手出しは無用です。
これをただ安いからと資産株として持つなど、お金をどぶに捨てるようなものです。
投資するなら本当に捨ててもよいと思えるくらいでないと手を出すべきではありません。
賢明な投資家ならもっと他に有利な投資戦略があるからです。
結局個別銘柄にはどんなに大企業だろうと安全神話はないということですね。
東電の損害賠償額は未だ算出不能なほど甚大なものでとても一企業の財力で賄えるレベルではありません。
もし100%減資で国有化となれば、当然株主責任ということで紙切れとなる可能性だってあります。
その後の動向はまさに神のみぞ知るの世界です。
その点日経平均を売買するのであれば、少なくとも個別銘柄を売買するよりはリスクコントロールが容易です。
「100年に一度の金融危機」、「1000年に一度の大災害」などと言われていますが、投資の世界で「想定外」は言い訳になりません。
どんな相場でも退場しないリスク管理と常に時代にマッチした投資戦略の確立が肝要です。
今回の震災についても様々なお立場の方から数多くのお便りを頂いております。
被災地の方におかれましては、公共広告で再三聞く言葉でもありますし、すでに精一杯頑張っていらっしゃる方に「頑張ろう」なんておこがましくて言えませんが、どうか「負けないで下さい」。
ユーザー様の中でも被災地へ医師として派遣された方やその他医療チームに参加された方もいらっしゃり、また企業経営者の方はこぞって義援金を拠出されているようですね。本当に頼もしい限りです。私も思いを新たにしました。
中には既に海外に脱出された方(外資系企業の方はご事情やお気持ちよくわかります)、それもこれも個人の自由です。
しかし、人それぞれの立場で異なった支援の方法はあります。
このような人を思う気持ち、この日本人の気質があればきっとこの日本は大丈夫でしょう。
増税などせずとも国債を発行するのも結構。
日本は戦争で一度廃墟になっています。
戦時国債の例を見てもこれだけの大災害であれば許されるはずです。
菅総理が真摯に国民に説明すれば、この国難であればの日本を応援する気持ちと寄付感覚で買う人は多いはずですぐに集まるでしょうし、世界に日本の底力を見せつけることもできるでしょう。
私も真っ先に前回募集に応募し早速購入。ささやかに500万円ほどですが。
重要なのは一人一人の小さな善意だと思います。
景気回復に何よりも必要なのは需要。
ただでさえこの震災で需要が不足しているとき、増税案が浮上していることには驚きです。
消費が必要なときに消費税を増税?
復興のための投資が必要なのに法人税減税を見送り?
耳を疑うことばかりです。
数百年に一度のショックを短期の増税でまかなおうとするこの日本の経済政策はどこに向かってしまうのでしょうか。
とかく減税を主張すればどこに財源があるのかと税を払う立場の一般市民でさえ減税に後ろ向きになり、逆に増税を容認する風潮すらあるのが意外です。
我慢強い日本人の気質や美徳といえる面かもしれませんが、不況期に増税することがどれほどリスクが高いかは歴史が証明しています。
政府には安易な増税を容認する風潮に乗ることなく、どうか幅広く国内外の専門家の意見を求め日本経済にとって最善の策をとってもらいたいものです。
そしてそれを断固たる決意を持って遂行するには、何より強いリーダーが不可欠なのですが、如何せん今の民主党にはそれを望むのはもう無理のようですね。
この非常時に問題が山積する中、この期に及んでまた与野党で政争、足の引っ張り合いを始めています。
これ以上の愚策を続け、歴史上最悪の選択をした政権として後世の教科書に載る事のないよう、切に祈っています。
先日ある外資系ディーラーと話す機会がありましたが、3.11大地震後の数日間の急落相場では同社内で過去最高の成績が続出だったようです。しかし逆に今月は値動きが乏しく特にイースター前などは手控えムード一色のようでしたが。
メリハリはやはり重要です。動かない時は焦らず様子見が一番です。
ルール通りに動きを見極め、深追いをせず冷静にチャンスを待ちましょう。
自粛はほどほどに、ゴールデンウィークの計画でも立てましょう。
景気回復のためにもしっかり消費をすることもまた支援につながると思います。
よいGWをお過ごし下さい。
スマトラ島沖地震のその後と東日本大震災
3.11大地震発生からもう1ヶ月半が経ちました。
相場の日柄としては30営業日でもあり節目のひとつでもあります。
未だ避難生活を余儀なくされている被災地の方々のご心境は察するに余りあります。
昭和三陸地震を経験し今回の東日本大震災でも被災されたある男性が救出されたシーンが強く印象に残っています。
カメラに向かって「また再建しましょう」と元気におっしゃっていた姿には本当に勇気付けられる思いです。
普通では2度も家を失ってこんな言葉、なかなか言えない筈です。
新年度の春を迎え過ごしやすい陽気につつまれながらも節電や自粛ムードが日本経済を停滞させています。
地震に関する報道も徐々に落ち着いてきており、度重なる余震にも慣れてきた頃ですが、そうなると余計に懸念されるのはスマトラ島沖地震のような巨大余震の発生です。
未だ収束していない原発を見ていてもまだまだ予断を許さない状況に変わりありません。
スマトラ島沖地震(2004年12月26日)は歴代2位の巨大地震でM9.1とされていますが、それに匹敵するM8.6クラスの地震が再び3ヶ月後に起こっています(2005年3月28日)。
余震がかなり収まり、規模も小さくなってきたと人々が安堵し始めた矢先のことで、しかも本震に匹敵する大きさだったこともあり、被害も甚大でした。
今の日本に仮に当てはめてみれば6月頃になりますが、一般市民の認識からすれば丁度気が緩み始め油断しそうな時期でもあり、市場センチメントも楽観が支配する頃かもしれません。
当然その頃までに原発問題が収束しているはずもありませんが慣れというのは恐ろしいものです。
注水作業や汚染水除去作業も一進一退を繰り返す現状で、再び同じ規模の津波が襲ってきたら、今度は振り出しに戻るだけでは済みそうにありません。
私は地震の専門家ではありませんので、学術的な論評をするつもりは毛頭ありませんが、今回のような大規模地震は本震がもたらしたエネルギーが一部の歪を開放させる一方で、別の場所に蓄積をもたらすことは素人の私でも十分理解できます。
東海大地震のストレスが抜けたという説がある一方、富士山の噴火懸念も浮上しているくらいです。この分野で確実な予知など現在では不可能といわれています。
日本の場合もつい先日の一部報道で1ヶ月内にM8クラスの地震発生の可能性が指摘されたばかり。
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※ニュースソースのリンクが切れていたので下記引用させて頂きます。震源域東側でM8級、早ければ1か月内…専門家(読売新聞 4月14日(木)3時15分配信)
東日本大震災の震源域の東側で、マグニチュード(M)8級の巨大地震が発生する可能性が高いとして、複数の研究機関が分析を進めている。 日本海溝の東側で海のプレート(岩板)が引っ張られる力が強くなっているためで、早ければ1か月以内に津波を伴う地震が再来する危険がある。 M9・0の東日本大震災は、押し合っていた海のプレートと陸のプレートの境界面が破壊されて起きた。そのため周辺の地殻にかかる力が変化し、 東日本全体で地震が誘発されている。 京都大防災研究所の遠田准教授(地震地質学)は全地球測位システム(GPS)の測定データから、海のプレート内部で引っ張られる力が強くなっていることを突き止めた。明治三陸地震(1896年)の37年後、昭和三陸地震を起こしたメカニズムと共通しているという。 「今、昭和三陸規模の地震が起きると、仙台市で10メートルの津波が押し寄せる計算になる」と言う。 |
今回の原発問題の原因は政府と東電の危機意識の甘さにあったことは彼ら自身十分身にしみて認識しているはずですから、今ここで彼らを糾弾しても仕方ありませんし、過ぎた事に何を言っても始まりません。
しかしこれから「起こるかもしれない」ことにはせめて万全を期すべきだと思います。
もはや国や東電の対応がこの程度だと露呈された以上、やはり自らと家族の安全は自分たちで確保するしかありません。
常に最悪の事態を想定して、次善、三善の策を日々練っておく必要があるでしょう。
東日本大震災後、週明けの日経平均株価
今回の東日本大震災(東北地方太平洋沖地震)は週末だったこともあり、土日をはさんで被害の全容が次第に明らかになってきていることから織り込みは早いことが予想されますが、安易なリバウンド狙いは危険ですし、行うなら極力短期に徹するべきでしょう。
阪神大震災当時と経済状況も異なり簡単に比較するのは早計ですが、阪神大震災では地震直後はあまり大きな急落はなく、次第に被害の深刻さが明らかになってきた翌週明けから大きく急落しています。


本来投資の世界ではまさにこのようなときに買う者が最終的な勝利者たりえるのですが、買い下がりの中長期投資はいくらでも買い下る確固たる信念と余力がある場合にだけ行うべきでしょう。
阪神大震災後の日経平均は今ほど情報の伝達が早くなく、被害の全容が明らかになるまで時間を要していました。
当時はまだ日本がアジア圏で断トツの経済大国であった自負からか各国の支援要請を受け入れることについても慎重になりすぎて政治的に様々な問題が指摘されていましたね。
しかし今回はその教訓が活かされているように思います。
阪神大震災では地震発生直後はあまり動かず週明けに急落し一旦19,000円台から17,000台まで下げた後、大小のリバウンドをこなしながらも7月にかけて14,000円台まで下落し続けました。
その下落幅は5,000円以上とバブル後としてはまさに最悪のものでした。
当時の日本の国力は当然今よりも高かったといえるでしょうが、それでも震災前の水準に戻るまで10ヶ月以上を要しており、安易な復旧需要などで買うのは相当なリスクがあることを銘記しておくべきでしょう。
ただ未曾有の下落に関しては既に2008年のリーマン・ショックを大多数の投資家が経験しています。
当時日経平均株価は12,000円台から6,000円台まで6千円以上も下落幅を拡大した経験をしている現代の我々にとっては、このことは十分想定内のものといえます。中途半端なスイングは大怪我のもとであることは過去の教訓から明らかですので十分お気をつけ下さい。

今朝の日経平均先物は670円GD。
一瞬10,450円まで下げますが、急速なリバウンドが発生。
10,750円まで250円戻したところで反発機運は一瞬で冷めます。
10:02 茨城沖で再び余震で震度5弱を記録。
10,750円の高値付近から一瞬で10,620円まで急落。
その後持ち直しますが、今度は世界中から最も関心を集める原発で爆発。
再び急落します。
11:01 福島第一原発3号機でも水素爆発。
寄り付き直後の安値10,450円に肉薄する10,460まで急落。
安値近辺で下げ渋った後、枝野官房長官の1号機と同様の爆発との発表がなされると次第に切り返し10,600を回復し現在に至っています。
原発の安全宣言を待つまでは余談を許さない状況です。
格納容器は損傷ない模様ですが因果関係は依然として詳細が不明。
政府には正確な情報把握に努めると同時に安全対策に万全を期して頂きたいと切に願います。
リーマン・ショック時は1000円規模のギャップが発生しており、今回はその点でまだ想定内の値動きといえます。
2月14日の取引所のシステム改正もあってかサーキットブレーカーの発動もありませんでした。※東証のTOPIX先物は09:04から15分間、サーキットブレーカーが発動されています。
cf.2008年10月14日 歴史的大暴落~目先反発 日経225に連日のサーキットブレーカー発動
ぜひ国民一丸となってこの危機を乗り越えたいものですね。
私も復興に向けてできる限りのことを行いたいと思っています。
義捐金や募金はまずその一歩です。ユーザーの皆様からもこのたびの震災に関して大変多くのお便りを頂戴しております。
既に義捐金や募金を行ったとの内容もありました。
心強いですね。メールを頂いた方々にはこの場を借りて御礼申し上げます。
戦後の復興を成功させた日本を世界は知っています。
アジア各国が台頭する中、自信を失いつつあった日本。
ここで日本の底力を目いっぱい見せ付けるチャンスでもあります。
政治家各位には不毛な政治闘争は即刻やめていただき、国民の知恵を総動員してこの難局に立ち向かっていきたいものです。
東日本大震災(東北地方太平洋沖地震) 義援金を
この度は、東北地方太平洋沖地震により被災された方々にお悔やみとお見舞いを申し上げます.
まだ救助されていない方が一刻も早く救助されるようをお祈り申し上げます。
幸いにもこちらでは被害は本棚の本が落ちてきたり、花瓶などの陶器やガラス類の一部が割れたくらいで軽微といえます。
しかしこんな程度の被害など被災地の損害とは比べ物になりません。
命が助かっただけでも感謝しなければなりません。
震源地近くの東北地方の被災地の様子を映像越しに見るだけで本当に心が痛みます。
福島第一原発の爆発による非常事態は依然予断を許しませんが、正しい情報を得る努力をし、冷静に対処したいところです。
一部の誤った情報が飛び交っているようですがチェーンメール等にはくれぐれもご注意下さい。
今回の大震災で日本経済への影響は計り知れません。
ジャストインタイムで部品を納入し生産するシステムの日本の自動車メーカーなどは部品の在庫が無くなれば生産はストップします。
自動車だけでなく日本のあらゆる産業が大変な危機に直面していることになります。
今わたしたちに出来ることは何でしょうか。
救援物資を持って現地に飛んで行きたいくらいですが、現地への物流事情も壊滅的でしょうし受け入れ態勢を考えれば現実的には無理ですね。
こういうときこそ日本人として一致団結してこの危機を乗り切りたいものです。
せめて義援金や寄付で一刻も早い復興のためにお役立てて頂ければと思っております。
今はこんなことしか出来ず申し訳なく思います。
被災地の方たちの少しでもお役に立てて頂けることをお祈りします。
最も重要なのは再現性と安定性 大証売買システム刷新から2週間
2月14日の大証のJ-GTAE本稼動から2週間が経過しました。
寄り付きや引けのポジション整理はほぼこれまでと変わらない感覚で行うことができ、昼休みの撤廃は本戦略に好影響をもたらしています。
出来高も回復基調にあり、各売買シグナルのパフォーマンスも順調です。
最も重要なのは再現性と安定性ですが、いずれも良好です。
たくさんのユーザー様から続々と喜びのお声とともに、さらに多くのご要望やアルゴリズムに関してのアイデアも寄せられており、今後も引き続きさらなる内容向上の為、鋭意努力する所存です。
取り急ぎこの場を借りて御礼まで。
■最新版をお求めの方はユーザー専用ページより別途ご申請が必要です。
当戦略の真価を発揮するためにも最新版をお求め下さい。
大証次期デリバティブ売買システムJ-GATEへの対応
大証の取引システム変更に関しまして:特記事項
大証の取引システムが2011年2月14日より次期デリバティブ売買システムJ-GATEへ移行します。
これに伴い一部戦略の対応方法を更新しました。
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日経225で急落、急騰を予見する方法:ロスカット&ドテンを効率的に行うためのシグナル
急落、急騰を的確に予見しロスカットまたはドテンを効率的に行うためのシグナルです。
ザラバ用戦略の特記事項として追加しております。
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